カジュアル化するオフィスウェアは、働き方改革の象徴なのか？

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Ryota Shimajiri

WardRove創設者。東京都出身。洋服の縫製工場を営む父方の実家の影響で、幼少期からファッションに親しむ。文化服装学院を卒業後、アパレルメーカーにて生産管理や新ブランド立ち上げを経験。その後IT業界へ転身し、開発・執筆・マーケティング・プロダクト企画と、クリエイティブからビジネスまで一貫して手掛ける。フォーマルアドバイザー、カラーコーディネーターなどの資格を保有。

かつて「ビジネスウェア」といえば、スーツにネクタイ、革靴が当たり前でした。朝の満員電車を見渡せば、濃紺やグレーのスーツ姿が一面に広がり、それが「仕事人の制服」としての役割を果たしていたのです。統一感のある服装は、組織への帰属意識や信頼感を演出するための道具でもありました。

しかし近年、その常識は大きく揺らいでいます。ポロシャツやジャケパン、さらにはスニーカーを履いて出社する姿も珍しくなくなり、街を歩くビジネスパーソンの装いも多様化しました。

かつては「スーツを着ていなければビジネスマンではない」とまで言われた時代から考えると、わずか十数年の間に驚くほどの変化です。これは単なるファッションの流行ではなく、社会の価値観や働き方の変化を反映した現象と言えるでしょう。

日本におけるオフィスウェアの変化

日本での転機は、2005年に導入された「クールビズ」でした。温暖化対策と省エネを背景に、夏場のノーネクタイ・ノージャケットが推奨され、ビジネススタイルのカジュアル化が一気に広まりました。最初は戸惑いもありましたが、「環境のため」という大義名分が後押しとなり、多くの企業が積極的に導入しました。

その後、働き方改革やリモートワークの普及が進むと、快適さや機能性が重視されるようになり、オフィスウェアのあり方もさらに柔軟に。

ジャージー素材を使ったストレッチスーツや、シワになりにくいセットアップなど、従来のかっちりから動きやすさを前提とした服へとシフトしてきました。ユニクロや青山のような量販店でも「きれいめカジュアル」が豊富に展開され、オフィスでの着こなしに幅広い選択肢が生まれています。

この流れは単なる服装規定の緩和にとどまらず、企業文化や社員の意識そのものを変えつつあります。「同じ格好をすることが安心」だった時代から、「快適に働けることが成果につながる」という考え方へ。まさに働き方改革と並走する形で、オフィスウェアも進化を遂げているのです。

欧米との違い

では、欧米ではどうでしょうか？
アメリカのシリコンバレーを中心としたIT企業では、CEOですらTシャツやパーカーで登場することが珍しくありません。

カジュアルであることは「成果主義」の象徴であり、服装に縛られない自由な発想を重んじる文化を示しています。Facebook創業者のマーク・ザッカーバーグが毎日同じグレーのTシャツを着るのは有名な話ですが、それは「服選びの無駄を省き、エネルギーを仕事に注ぐ」という合理性の表れでもあります。

マーク・ザッカーバーグ氏

（画像出典： Forbes JAPAN）

一方ヨーロッパでは、また違ったアプローチが見られます。イタリアやフランスではジャケットを手放すことは少なく、代わりに素材や色で軽さや遊びを取り入れるスタイルが主流です。リネンのジャケット、スエードローファー、カラーパンツなど――「エレガンスを保ちながらのカジュアル化」が進んでいるのです。そこには「見た目の美意識を失わず、同時に快適さも得る」というヨーロッパ流の価値観が息づいているのです。

日本との大きな違いは、欧米ではカジュアル化が「文化や価値観」から自然発生したのに対し、日本は「制度や政策」からスタートした点にあるです。トップダウンの導入で始まった日本の変化と、ボトムアップで広がった欧米の流れ。この違いは、オフィスウェアのあり方だけでなく、働き方そのものに対する考え方の差を浮き彫りにしています。

背景にある社会の変化

オフィスウェアのカジュアル化が進んだのは、単に服装規定が緩んだからではありません。その背後には、社会全体の価値観や働き方の変化が大きく影響しています。

まず一つは、効率と成果を重視する風潮です。従来は「きちんとしたスーツ姿＝信頼感」という考えが根強くありましたが、近年では外見よりも仕事の内容や結果を評価する傾向が強まりました。服装にかける労力を減らすことは合理的とされ、むしろ「不要な形式を省くことが生産性向上につながる」という考え方が浸透しています。

さらに、リモートワークの普及も大きな要因です。2019年のコロナ禍をきっかけに、リモートと出社を組み合わせた働き方が広く定着しました。その結果、堅苦しいスーツよりも「そのまま出社しても違和感のない快適な服」が求められるようになりました。実際にアパレル市場では、テレワークと出社の両方に対応できる“ハイブリッドウェア”が数多く登場し、需要を拡大しています。

また、多様性を尊重する社会の流れもあります。性別や年齢にとらわれない自由な服装の選択肢が広がり、職場でも「自分らしい装い」が受け入れられるようになりました。女性のパンツスタイルやジェンダーレスなファッションが自然に受け止められるようになったことは、まさに社会意識の変化を象徴しています。

こうして見てみると、オフィスウェアのカジュアル化は、単なる服装の自由化ではなく「働くことの意味」や「人の評価軸」といった変化を映し出しているのかもしれません。

現代のオフィスウェアが意味するもの

もちろん、日本ではまだ完全自由とまではいきません。業界や企業によっては、クライアント対応やフォーマルな場面でスーツを求められることも多いでしょう。ですが、その一方できちんと見えるカジュアルこそが現代のスタンダードになりつつあるのです。

カットソーにジャケットを羽織る、スラックスにクリーンなスニーカーを合わせる。そんなスタイルは、仕事の場での信頼感を保ちながら、自分らしさや快適さを実現できる装いです。近年のオフィスでは、誰もが同じ格好をするのではなく、それぞれが自分なりの「働きやすい服装」を模索する時代に入ったとも言えるでしょう。

まとめ

オフィスウェアのカジュアル化は、一見ただの流行に見えるかもしれません。しかしその背後には、働き方改革や社会の価値観の変化が色濃く反映されています。
日本と欧米の違いを見比べてみると、そこには「社会が人に求めるもの」の変化が映し出されています。

オフィスファッションの変化は、働き方の変化と歩調を合わせて進んでいます。
服装を選ぶことは、もしかしたら働き方そのものを選ぶことと同義になりつつあるのかもしれませんね。